[{"data":1,"prerenderedAt":49},["ShallowReactive",2],{"q-fp2-202409-022":3},{"q":4,"prev":40,"next":44,"label":48},{"id":5,"session":6,"format":7,"number":8,"bunya":9,"stem":10,"options":11,"answer":16,"acceptedAnswers":17,"answerNote":18,"images":19,"sourceCitation":20,"lawBasisDate":21,"lawChange":18,"lawChangeNote":18,"explanation":22,"ronten":23,"matome":24,"refs":25,"ichimon":26,"indexable":29},"fp2-202409-022","202409","paper",22,"金融資産運用","上場投資信託（ＥＴＦ）の一般的な特徴に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。",[12,13,14,15],"ＥＴＦを市場で売却する際には、信託財産留保額はかからない。","ＥＴＦを証券取引所の立会時間中に売買する場合、成行注文や指値注文が可能である。","インバース型ＥＴＦは、日経平均株価などの指標の日々の変動率に一定の正の倍数を乗じて算出される指数に連動した運用成果を目指して運用されるＥＴＦである。","東京証券取引所には、指標連動型ＥＴＦの銘柄だけでなく、アクティブ運用型ＥＴＦの銘柄も上場されている。",2,[16],null,[],"日本FP協会 2級ファイナンシャル・プランニング技能検定学科試験 2024年9月 問22 を加工して作成","2024-04-01","【本問の論点】\n上場投資信託（ＥＴＦ）の売買方法やコスト、インバース型・レバレッジ型の違い、アクティブ運用型の上場の有無といった一般的な特徴を問う問題である。上場株式と同じように取引所で売買する投資信託であることが出発点になる。\n\n【正解の根拠】\nインバース型ＥＴＦは、日経平均株価などの指標の日々の変動率に一定の「負の」倍数を乗じて算出される指数に連動した運用成果を目指すＥＴＦである。「正の」倍数を乗じる指数に連動を目指すのはレバレッジ型ＥＴＦであり、肢3は両者を取り違えている。よって、正解は肢3。\n\n【各肢の検討】\n肢1:適切。ＥＴＦは市場で売却して換金するので、解約時にかかる信託財産留保額は生じない。\n肢2:適切。立会時間中に上場株式と同様に売買でき、成行注文・指値注文のいずれも可能である。\n肢3:不適切。正の倍数を乗じる指数に連動を目指すのはレバレッジ型であり、インバース型は負の倍数である。\n肢4:適切。東京証券取引所には指標連動型ＥＴＦに加え、アクティブ運用型ＥＴＦも上場されている。\n\n【一言まとめ】\nインバース型は「逆方向（負の倍数）」、レバレッジ型は「同方向に増幅（正の倍数）」と覚える。","上場投資信託（ＥＴＦ）の売買方法やコスト、インバース型・レバレッジ型の違い、アクティブ運用型の上場の有無といった一般的な特徴を問う問題である。","インバース型は「逆方向（負の倍数）」、レバレッジ型は「同方向に増幅（正の倍数）」と覚える。",[],[27,31,33,37],{"option":28,"truth":29,"statement":12,"explanation":30},1,true,"ＥＴＦは上場株式と同様に市場で売却して換金するため、解約時に差し引かれる信託財産留保額はかからない。",{"option":16,"truth":29,"statement":13,"explanation":32},"ＥＴＦは取引所の立会時間中に上場株式と同じように売買でき、成行注文も指値注文も利用できる。",{"option":34,"truth":35,"statement":14,"explanation":36},3,false,"インバース型ＥＴＦは指標の日々の変動率に一定の負の倍数を乗じた指数に連動を目指すもので、正の倍数を乗じるのはレバレッジ型ＥＴＦである。",{"option":38,"truth":29,"statement":15,"explanation":39},4,"東京証券取引所には指標連動型ＥＴＦのほか、特定の指標への連動を目指さないアクティブ運用型ＥＴＦも上場されている。",{"id":41,"number":42,"ronten":43},"fp2-202409-021",21,"貴金属関連商品について、純金積立の買付けの方法、貴金属の先物取引が行われる市場、金を対象とする上場投資信託（ＥＴＦ）、金地金の売却による所得の課税区分を問う問題である。",{"id":45,"number":46,"ronten":47},"fp2-202409-023",23,"固定利付債券の所有期間利回りと最終利回りを計算し、その大小を比べる問題である。","2024年9月",1791108156132]