[{"data":1,"prerenderedAt":50},["ShallowReactive",2],{"q-fp2-202505-023":3},{"q":4,"prev":41,"next":45,"label":49},{"id":5,"session":6,"format":7,"number":8,"bunya":9,"stem":10,"options":11,"answer":16,"acceptedAnswers":17,"answerNote":18,"images":19,"sourceCitation":20,"lawBasisDate":21,"lawChange":18,"lawChangeNote":18,"explanation":22,"ronten":23,"matome":24,"refs":25,"ichimon":27,"indexable":33},"fp2-202505-023","202505","cbt",23,"金融資産運用","上場投資信託（ＥＴＦ）の一般的な仕組みに関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。",[12,13,14,15],"ＥＴＦは、非上場の投資信託と異なり、運用管理費用（信託報酬）は徴収されない。","証券取引所を通じて行うＥＴＦの売買取引では、現物取引のほか、信用取引も行うことができる。","ＥＴＦは、支払われる分配金が自動で再投資されるため、投資の複利効果を得ることができる。","ＥＴＦには、株価指数に連動するものはあるが、ＲＥＩＴ指数や商品指数に連動するものはない。",1,[16],null,[],"日本FP協会 2級ファイナンシャル・プランニング技能検定学科試験（2025年5月公表分） 問23 を加工して作成","2024-04-01","【本問の論点】上場投資信託（ＥＴＦ）の仕組みを問う問題である。ＥＴＦは投資信託でありながら証券取引所に上場しているため、上場株式と共通する点と、投資信託として共通する点を区別できるかがポイントとなる。\n【正解の根拠】ＥＴＦは上場株式と同様に証券取引所を通じて売買され、取引時間中の市場価格で指値注文・成行注文ができる。さらに、現物取引だけでなく信用取引も行うことができる。金融商品取引業者が信用取引に付随する金銭の貸付けを業務として行えることも法定されている（金商法第35条第1項第2号）。よって、正解は肢2。\n【各肢の検討】\n肢1:不適切。ＥＴＦにも運用管理費用（信託報酬）がかかり、信託財産から差し引かれる。一般に非上場の投資信託より低い水準だが、ゼロではない。\n肢2:適切。上記のとおり、信用取引も可能である。\n肢3:不適切。ＥＴＦの分配金は現金で支払われるのが一般的で、自動再投資の仕組みはない。複利効果を得たいなら自ら再投資する必要がある。\n肢4:不適切。株価指数のほか、ＲＥＩＴ指数や商品指数、債券指数などに連動するＥＴＦも上場している。\n【一言まとめ】ＥＴＦは「取引の仕方は株式、中身は投資信託」と押さえると、信託報酬や分配金の扱いを迷わず判断できる。","上場投資信託（ＥＴＦ）の仕組みを問う問題である。","ＥＴＦは「取引の仕方は株式、中身は投資信託」と押さえると、信託報酬や分配金の扱いを迷わず判断できる。",[26],"金商法第35条第1項第2号",[28,31,35,38],{"option":16,"truth":29,"statement":12,"explanation":30},false,"ＥＴＦも投資信託であり、運用管理費用（信託報酬）は保有期間中に信託財産から差し引かれる。一般に非上場の投資信託より低水準だが、徴収されないわけではない。",{"option":32,"truth":33,"statement":13,"explanation":34},2,true,"ＥＴＦは上場株式と同様に証券取引所で売買され、現物取引のほか信用取引も利用できる。金融商品取引業者は信用取引に付随する金銭の貸付けを業務として行うことができる。",{"option":36,"truth":29,"statement":14,"explanation":37},3,"ＥＴＦの分配金は現金で支払われるのが一般的で、自動で再投資される仕組みはない。複利効果を得るには投資家自身が再投資する必要がある。",{"option":39,"truth":29,"statement":15,"explanation":40},4,"ＥＴＦには株価指数に連動するもののほか、ＲＥＩＴ指数や商品指数、債券指数などに連動するものも上場している。",{"id":42,"number":43,"ronten":44},"fp2-202505-022",22,"期日指定定期預金・当座預金・スーパー定期預金・大口定期預金という代表的な預金の商品性を問う問題である。",{"id":46,"number":47,"ronten":48},"fp2-202505-024",24,"固定利付債券の価格変動要因（金利・信用・景気・残存期間）を問う問題である。","2025年5月公表分（CBT）",1791108155940]