FPよみとき金融資産運用2020年10月1日時点の法令に基づく出題です
2021年5月 FP2級学科 問26
金融派生商品の取引の一般的な仕組みや特徴等に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。
- 1オプション取引において、コール・オプションは「原資産を買う権利」であり、プット・オプションは「原資産を売る権利」である。
- 2原資産を保有している投資家は、その先物取引で売りヘッジを行うことで、取引を行った時点以降の原資産価格の下落によって生じる評価損を先物取引の利益で相殺または軽減することができる。
- 3先物価格が今後上昇すると予測される場合、先物取引で売建てし、後日、実際に相場が上昇したときに買い戻すことで利益を得ることができる。
- 4金融派生商品を利用することで、現物取引を行った場合と同等の経済効果を、より少額の資金で実現することができる。
正解と解説AI解説
正解 肢3
本問の論点
オプション取引、先物取引によるヘッジ、先物の売建てと買建ての損益、レバレッジ効果といった、金融派生商品の基本的な仕組みを問う問題です。「最も不適切なもの」を選ぶ点に注意が必要です。
正解の根拠
先物価格が今後上昇すると予測される場合に利益を得る方法は、先物を買い建て、後日、相場が上昇したときに売り戻すことです。先物を売り建ててしまうと、相場が上昇したときに買い戻す価格が高くなり、損失が生じます。肢3は売建てで利益を得られるとしており、誤りです。よって、正解は肢3。
各肢の検討
肢1:適切。コール・オプションは原資産を買う権利、プット・オプションは原資産を売る権利です。
肢2:適切。原資産を保有したまま先物を売る売りヘッジにより、原資産の価格下落による評価損を先物の利益で相殺または軽減できます。
肢3:不適切。上昇予測なら買建てが基本で、売建ては下落予測のときの取引です。
肢4:適切。少額の証拠金などで取引でき、より少額の資金で現物取引と同等の経済効果を得られます。
一言まとめ
「上がると思えば買い、下がると思えば売り」が先物の基本です。売りヘッジは保有資産の下落リスクを消すための売りです。
一問一答各肢の正誤
○肢1オプション取引において、コール・オプションは「原資産を買う権利」であり、プット・オプションは「原資産を売る権利」である。
コール・オプションは原資産を買う権利、プット・オプションは原資産を売る権利であり、記述は正しい。
○肢2原資産を保有している投資家は、その先物取引で売りヘッジを行うことで、取引を行った時点以降の原資産価格の下落によって生じる評価損を先物取引の利益で相殺または軽減することができる。
原資産を保有する投資家は先物を売って売りヘッジを行えば、原資産の評価損を先物取引の利益で相殺または軽減できる。
×肢3先物価格が今後上昇すると予測される場合、先物取引で売建てし、後日、実際に相場が上昇したときに買い戻すことで利益を得ることができる。
先物価格が上昇すると予測するなら先物を買い建てるべきで、売建てでは上昇時に損失が生じるため利益を得られない。
○肢4金融派生商品を利用することで、現物取引を行った場合と同等の経済効果を、より少額の資金で実現することができる。
金融派生商品は証拠金などで取引でき、現物取引と同等の経済効果をより少額の資金で実現できる。
出典：日本FP協会 2級ファイナンシャル・プランニング技能検定学科試験 2021年5月 問26 を加工して作成。本サイトは非公式の学習サイトです。
解説は2020年10月1日時点の法令に基づきます。基準日以降の改正が反映されていない場合があります。本サイトの解説は学習補助を目的とし、税務・投資・法律に関する助言ではありません。